4つのプロ視点

これらのポイントを押さえれば、無理だと思ってた街で家が買える可能性が広がります。都市部の不動産価格がさらに上がって後悔する前に、まずは情報をつかんでおきましょう。

「資産になる家を買いたい」なら、"築26年以降"にも視野を広げることが大切です。

なぜなら、新築や築浅は価格が高い分、買った直後から大きく値下がりする傾向があるからです。もし将来、転勤・介護・離婚などで売却が必要になったとき、思った以上に損をする可能性も。

一方、築26年以降の物件は価格が下げ止まりに近く、緩やかな下降か、場合によっては値上がりも。つまり、買値より大きく下がるリスクが少ない＝狙い目なのです。

ただし、築26年以降なら何でもOKではありません。セミナーでは「資産性の判断方法」「都市部における今後の世帯数推移や不動産相場」「期待できない空き家活用の真実」「30年後に売れるのか？」について詳しくお伝えします。

多くの人が、耐震性の判断基準にしているのが1981年6月以降の"新耐震基準"かどうか。「新耐震＝安心、旧耐震＝危険」と、そう思っていませんか？

しかし、2011年の東日本大震災では、旧耐震マンションの約99.6％が大破していないというデータがあります。つまり「旧耐震＝危険」と即断してしまうのは、必ずしも正しいとは限りません。なぜなら、耐震性は「基準」だけで決まるものではなく、建物の構造・形・地盤・維持管理の状態など、さまざまな要因が関係するからです。

では、私たちは何を見ればいいのか？セミナーでは「資料で読み取る耐震性の見極め方」「建物の構造や形など絶対に外せないチェックポイント」について詳しくお伝えします。

よく「マンションの寿命は47年」と言われますが、これは会計上の "法定耐用年数" にすぎません。実際の物理的な寿命は、鉄筋コンクリート造で約120年。さらに外装や防水を適切に維持すれば、150年超も可能と国土交通省の調査でも示されています。

ただし、これはしっかりと管理された建物に限られます。大切なのは「自分で変えられる部分」と「変えられない構造部分」をどう見極めるか。この違いを正確に判断できるのは、不動産営業ではなく、建物の構造を見慣れた専門家の視点です。

セミナーでは「長寿命建物の見極め方」「 "ゴミ置き場が綺麗だから安心" 的な営業トークの闇」「信頼できる不動産会社を見抜くコツ」など後悔しない見方をお伝えします。

ほとんどのマンションでは建て替えは起きません。事実、建て替えが起きたマンションは全体の0.24％。124,000棟中わずか297件。400棟に1件あるかないかの確率です。

なぜこんなに少ないのか？建て替えには、住民の多数決と1戸あたり約2,000万円の自己負担が必要。現実的には、ほとんどの人が実行できません。しかも、実際に建て替えられた多くのケースは、老朽化ではなく「建て替えると儲かる」という経済的な理由が主でした。

つまり大事なのは、建て替えを恐れることではなく、"長く住める建物"を見極める視点です。

セミナーでは「建て替えが起きたマンションの共通点」「100年マンションの見極め方」「マンションの最期」を建物のプロがわかりやすく解説します。